2025年、Shopifyはこれまでで最高の業績を記録したと言われています。コロナ禍を経てオンライン販売が当たり前になった今でも、多くの事業者にとって「どのモール・どのカートを使うべきか」という悩みは続いています。そのなかで、なぜShopifyは再び強い成長を示し、多くの小売事業者・ブランドに選ばれ続けているのでしょうか。
本記事では、テクニカルな仕組みの解説ではなく、日々の店舗運営に携わる方の目線から、2025年のShopifyの動きを整理します。Modern Retailなど海外メディアの分析をもとに、
– 小売・EC市場全体の流れとShopifyの立ち位置
– 売上好調の背景にある機能・サービスの変化
– 事業者にとって何が「使いやすく」なったのか
– 今後のリスクとチャンス
といったポイントを、できるだけ専門用語を避けながら解説します。
「とりあえずShopifyを使っている」「他カートからの乗り換えを検討している」といった方に、2025年のshopifyを客観的に捉え、自社の戦略を見直すための材料としてお読みいただける内容を目指します。
目次
- 2024年から2025年への転換点 shopifyが成長軌道を変えた要因
- サブスクリプションと取引手数料モデルの再設計 安定収益と加盟店メリットの両立
- オムニチャネル戦略の成熟 小売店舗とオンラインの一体運営をどう実現したか
- Shopifyアプリエコシステムの進化 売上拡大に直結した機能と活用事例
- 物流とフルフィルメントの強化 配送体験が顧客維持に与えた影響
- 生成AIと自動化ツールの実務的な使い方 スタッフ不足下での運営効率向上
- 2026年に向けて中小事業者が取るべき具体的なアクションプラン
- Insights and Conclusions
2024年から2025年への転換点 Shopifyが成長軌道を変えた要因
2024年は、Shopifyにとって「拡大」から「選択と集中」へと舵を切った年でした。特に、フルフィルメント事業からの撤退と、パートナーエコシステムへの再依存は大きな転換でした。自社ですべてを抱え込むのではなく、コアである「コマースプラットフォーム」と「アプリ・テーマ・エコシステム」を磨く方向へと再フォーカスしたことで、運営コストが軽くなり、プロダクト改善のスピードが明確に上がりました。店舗運営者の目線で見ると、これは「Shopify本体は軽く・拡張はパートナーで」という役割分担がはっきりしたタイミングでもあります。
- コマース機能への集中：チェックアウト、カート、在庫・注文管理といった中核機能の改善が優先度の上位に戻った。
- パートナーとの棲み分け：物流や高度なマーケティング機能はアプリ・外部サービスと連携する前提へシフト。
- 運営コストの最適化：重い固定費の削減により、機能開発とサポート体制により多くの投資が可能に。
| 領域 | 2023年まで | 2024年以降 |
|---|---|---|
| プロダクト戦略 | 周辺事業も含めた拡大路線 | コマース基盤への集中 |
| パートナー活用 | 一部領域で自社サービスと競合 | アプリ・物流パートナーに明確に委譲 |
| ショップ運営者への影響 | 選択肢は多いが構造が複雑 | 役割分担が明快で設計しやすい |
もう一つの重要な変化は、マクロ環境を踏まえた「成長の質」へのこだわりでした。インフレや広告コストの高止まりで、単純な流入増では数字が伸びないなか、Shopifyはリピート購入とLTV向上を支える機能に投資をシフトしています。サブスクリプション、メンバーシップ、Shop Payを軸にした再購入導線の強化など、日々のオペレーションに直結する改善が増えたことは、非テクニカルな運営者にとっても実感しやすい変化です。2024年から2025年にかけての成長軌道の変化は、派手な新機能よりも、「既存のお客様をいかに大事にするか」という方向へ舵を切った結果と言えるでしょう。
サブスクリプションと取引手数料モデルの再設計 安定収益と加盟店メリットの両立
2025年の転換点になったのは、「いくら売れたか」ではなく「どれだけ安定して売り続けられるか」に軸足を移した料金設計です。Shopifyは、月額課金を単なる固定費ではなく、運営フェーズに合わせて柔軟にアップデートできるよう構造を整理しました。例えば、成長段階ごとに「どのレベルまでを月額でカバーし、どこからを取引手数料で調整するか」を明確に線引きすることで、予算管理をしやすくしつつ、売上拡大期にも過度なコスト負担にならないバランスを実現しています。
- 固定費：基盤機能・サポート・セキュリティなど「止められない部分」をカバー
- 変動費：決済・外部チャネル連携・高度な自動化など、売上連動で拡張される領域
- ボリューム優遇：一定以上の売上規模で取引手数料率を自動調整し、スケールメリットを可視化
| フェーズ | 月額の役割 | 取引手数料の役割 |
|---|---|---|
| 立ち上げ期 | 最低限の機能を低コストで確保 | 売れた分だけ支払う「保険的コスト」 |
| 成長期 | 運営効率化と複数チャネル対応をサポート | ボリュームディスカウントで粗利を確保 |
| 成熟期 | 高度な分析・自動化・国際展開を下支え | 長期契約や決済集中による個別条件の交渉余地 |
こうした再設計によって、プラットフォーム側は安定したサブスク収益を確保しながら、加盟店には売上規模に応じたコスト構造の透明性というメリットが生まれました。運営者の立場から見ると、次のような判断がしやすくなっています。
- 「どのタイミングでプランを上げると、手数料を含めた総コストが下がるか」を比較しやすい
- 新チャネルや新機能を試す際に、月額と取引手数料の増減をあらかじめシミュレーションしやすい
- 決済サービスや外部アプリの見直しを、粗利ベースで定期的に評価する運営習慣が根付きやすい
オムニチャネル戦略の成熟 小売店舗とオンラインの一体運営をどう実現したか
2025年にかけて行った最大の転換点は、「店舗」と「オンライン」を別々に最適化するのではなく、ひとつの運営チーム・ひとつのデータ基盤で管理する体制に切り替えたことでした。POSもECもすべてShopifyに統一し、在庫・顧客・注文の情報をリアルタイムで連携させることで、スタッフがどこにいても同じ情報を見ながら接客できるようにしました。その結果、店舗スタッフがオンライン注文の状況を即座に確認したり、オンラインチームが店舗在庫を見ながら商品ページの在庫表示を調整するなど、チーム間のやり取りが大幅にシンプルになりました。
- 在庫：倉庫・店舗・オンラインの在庫を一元管理し、チャネル別の引き当てルールを明確化
- 接客：店頭・チャット・メールをまたいでも、同じ顧客タイムラインを参照して対応
- 注文処理：オンライン注文の店舗受け取り（BOPIS）や店舗発送を標準オペレーションとして組み込み
- キャンペーン：店舗限定・オンライン限定ではなく、「共通キャンペーン＋チャネル別特典」という設計に統一
この一体運営を支えるために、運営指標もチャネル別ではなく「顧客単位」で見るように変えました。下の表は、実際にモニタリングしている指標の一例です。
| 指標 | 概要 | 運営での活用例 |
|---|---|---|
| オフライン→オンライン転換率 | 店舗来店後30日以内にECで購入した割合 | 店舗での案内内容やフォロー施策の見直し |
| 店舗受取比率 | オンライン注文のうち店舗受取が占める割合 | 在庫配置やスタッフのシフト計画に反映 |
| 顧客あたり購入チャネル数 | 1人の顧客が利用したチャネルの数 | ロイヤルティ施策や会員プログラムの改善 |
日々の運営レベルでは、スタッフが迷わないようにオペレーションを「チャネル別マニュアル」から「シナリオ別マニュアル」へと切り替えました。たとえば「オンラインで注文→店舗で受け取り」「店舗で試着→その場でオンライン決済」「店舗で欠品→オンライン在庫から配送」といった、実際の購買行動に沿ったシナリオごとに手順を定義しています。この形式にすることで、非テクニカルな現場スタッフでも、Shopify上の画面操作とリアル店舗での動きを結び付けて理解しやすくなり、結果としてECと店舗のどちらか一方に偏らない、自然なオムニチャネル運営が実現しました。
Shopifyアプリエコシステムの進化 売上拡大に直結した機能と活用事例
2025年の大きな変化は、「アプリを足す」から「アプリを組み合わせて売上プロセスを設計する」という発想への転換でした。特に成果が出たのは、集客〜接客〜リピートまでをつなぐアプリ構成です。例えば、検索連動クーポンで新規来訪者の離脱を抑えつつ、レコメンドアプリで客単価を底上げし、購入後はレビュー・メルマガ・LINE連携で再訪を促すといった流れです。難しいカスタマイズをしなくても、以下のような組み合わせだけで売上が安定した事例が増えています。
- 集客改善：SEO・広告連携アプリで流入を可視化し、費用対効果の低いキャンペーンを早期に停止
- 接客強化：チャットボット＋よくある質問アプリで問い合わせを自動化し、購入までの不安を軽減
- リピート施策：ポイント・サブスクアプリで「定期購入＋特典」を設計し、LTVを安定させる
| 目的 | よく使うアプリ機能 | シンプルな活用例 |
|---|---|---|
| 客単価アップ | アップセル・バンドル販売 | カート画面で「関連商品をセット割」にする |
| コンバージョン率改善 | レビュー・UGC表示 | 商品ページの上部に★評価と写真レビューを固定表示 |
| リピート促進 | サブスク・定期購入 | 消耗品に「30日ごとにお届け」ボタンを追加 |
実務面でのポイントは、「高機能なアプリを多く入れる」よりも、少数のアプリに役割を明確に割り振ることです。たとえば、ある食品ブランドでは、レビュー・サブスク・メール配信の3つに絞り込み、管理画面を毎日確認するのはこの3つだけにしました。その結果、運営メンバーが機能を使いこなせるようになり、レビュー投稿率・定期購入率・メルマガ開封率の改善が売上増加に直結しました。非エンジニアの担当者でも、アプリストアの評価・日本語サポートの有無・操作画面のわかりやすさを基準に選定し、まずは「1つの指標だけ」を見る運用から始めることで、負担を増やさずにエコシステムの恩恵を受けやすくなります。
物流とフルフィルメントの強化 配送体験が顧客維持に与えた影響
2025年のShopify成長要因の一つは、「どこで売るか」よりも「どう届けるか」に投資したマーチャントが、リピート率で明確な差をつけた点にあります。特に、配送スピードそのものよりも、約束した内容をどれだけ正確に守れたかが顧客維持に直結しました。配送プロセスを見直したストアでは、カート離脱の主要理由だった「配送料の不透明さ」と「到着日の不安」が減少し、結果としてLTV（顧客生涯価値）の底上げにつながりました。
- チェックアウト時点での送料・到着予定日の明示
- 注文後の自動追跡メール・SMSによるこまめな状況共有
- 遅延が発生した際の早期連絡と代替案の提示
これらの基本的な取り組みを徹底しただけでも、ログを追うと顧客からの問い合わせ件数が減り、サポートチームの負荷が下がっていることが分かります。
さらに、2025年に成果を出したマーチャントは、倉庫とアプリの組み合わせで、フルフィルメントの「見える化」と「ルール化」を進めました。たとえば、特定地域向けには国内倉庫から、他地域には越境対応倉庫から出荷するように設定し、顧客には最短ルートでの配送オプションのみを表示するようにしました。これにより、オペレーション側は複雑な判断をしなくても、事前に決めたルールに従って自動的に最適な倉庫・配送方法が選ばれる状態を作れています。
| 改善施策 | 指標の変化 |
|---|---|
| 到着予定日の明示 | カート離脱率 −8% |
| 追跡情報の自動通知 | 配送問い合わせ −25% |
| 遅延時の事前連絡 | リピート率 +6% |
最も顕著だったのは、配送トラブルが起きた際の対応が、口コミとレビューにそのまま反映されたことです。同じ遅延でも、事前に説明と代替案があるケースではネガティブレビューになりにくく、むしろ「対応が誠実だった」と評価される例が増えました。2025年にレビュー平均評価を維持・向上できたストアの多くは、マーケティングより先に、物流パートナーの見直しと、返品・再配送のフロー整備に取り組んでいます。配送体験を「コスト」ではなく「顧客との最初の継続接点」と位置づけたことが、顧客維持の差として表れた1年でした。
生成AIと自動化ツールの実務的な使い方 スタッフ不足下での運営効率向上
2025年の現場で実感しているのは、「全部をAIに任せる」のではなく、人がやると遅くてムラが出る作業だけをAIと自動化に渡すのが最も効果的だということです。たとえば、毎週の新商品登録では、スタッフがざっくり書いたメモや仕入れ先の情報を元に、生成AIで商品説明のたたき台を一括生成し、その後スタッフがチェックして修正するやり方に変えました。また、頻繁に聞かれる問い合わせ（配送時期、返品ポリシー、サイズ感など）は、過去の対応履歴を学習させたAIチャットボットとテンプレート返信を組み合わせ、オペレーターはイレギュラー対応に集中できるようにしました。
- 商品ページ作成：タイトル・説明文・メタディスクリプションの草案をAIで一括生成し、人が最終調整
- CS対応：よくある質問はAIチャット＋定型文、自動翻訳で海外からの問い合わせにも対応
- メール・LINE配信：キャンペーン案内文の案出しや、件名のABテスト案をAIに作成させる
- 在庫・発注アラート：自動化アプリで在庫閾値を超えたタイミングでSlackやメールに通知
| 業務 | AI / 自動化の役割 | スタッフの役割 |
|---|---|---|
| 商品登録 | 説明文・タグ案の自動生成 | 内容チェックとブランド調整 |
| カスタマーサポート | 定型質問への一次回答 | 例外対応とクレーム対応 |
| マーケティング | コピー案出し・簡易分析 | 施策の選定と最終判断 |
| 在庫運用 | アラート・レポートの自動化 | 発注判断と仕入れ交渉 |
スタッフ不足の店舗ほど、「どの作業をAIとアプリに任せるか」を明文化しておくことが重要です。最初からすべての業務を変えようとせず、まずは「商品説明の草案作成」「定型メール返信」「在庫警告」のように、失敗してもリスクの低いエリアから導入します。そのうえで、Shopifyのワークフロー系アプリや外部の自動化ツール（例：メール配信、タスク管理）とAIを組み合わせ、「誰がやっても同じ品質で、同じタイミングで実行される仕組み」を作ることで、限られた人数でも売上規模に見合った運営体制を維持しやすくなります。
2026年に向けて中小事業者が取るべき具体的なアクションプラン
まず取り組みたいのは、「売れる商品」と「売り続けられる体制」を同時に整えることです。2025年に成果を出した事業者の多くは、感覚ではなくデータを基準に判断していました。shopifyの「レポート」「分析」メニューから、過去6〜12か月の売上・粗利・リピート率を確認し、次の一歩を決めます。感覚的に売れていると感じる商品でも、利益率が低ければ在庫を絞り、その代わりにリピートが取れている商品に仕入れ予算を集中させる、といった見直しが必要です。
- 週1回：売上・利益レポートを確認し、赤字・低利益商品を洗い出す
- 月1回：集客チャネル別（検索・広告・SNS等）の売上構成を確認する
- 四半期ごと：配送コスト・広告費を含めた「本当の利益」を棚卸しする
- 常時：商品ページのレビューと問い合わせ内容を読み、訴求や写真を微修正する
| アクション | 担当 | 頻度 |
|---|---|---|
| 売れ筋・死に筋の整理 | 店長 | 月1回 |
| 商品ページの改善（写真・説明） | 店舗担当 | 週1回 |
| メルマガ/LINE配信 | マーケ担当 | 週1〜2回 |
| 在庫と仕入れ計画の見直し | 店長＋仕入れ担当 | 四半期ごと |
次に、2026年に向けては「小さな自動化」と「少ないチャネルに集中すること」が鍵になります。Shopify Flowや自動ディスカウント、カゴ落ちメールなど、難しいアプリを入れなくても使える標準機能の自動化をまず使い切ることを意識します。また、SNS・広告・モールなど複数に手を広げる前に、自社に合った2〜3チャネルに絞り込み、そこでのクリエイティブ（画像・文章）と接客（チャット・問い合わせ対応）の質を地道に高めていきます。
- 必ず設定したい自動化
- カゴ落ちメール（24時間以内・3日以内の2通構成）
- 初回購入者へのフォローアップメール（使い方・よくある質問）
- リピートを促すクーポン配布（購入から30日〜45日後）
- チャネル選定の考え方
- スタッフが無理なく投稿・運用できるか
- 既存顧客がよく使っているか（アンケートで確認）
- 1年間は継続できる現実的な工数か
最後に、2026年に向けた準備として「顧客リストの整理」と「チーム内の基本教育」を進めておくと、急なトレンドやアルゴリズムの変化にも対応しやすくなります。メール・LINE・会員登録などバラバラに存在している顧客情報を、Shopify顧客一覧に集約し、属性タグ（常連・高単価・セール好き等）を付けておくことで、少ない予算でも効果的なセグメント配信が可能になります。また、担当者が入れ替わっても運営が止まらないように、「運営マニュアルのひな型」を作り、ログイン方法・受注処理・返品対応・セール時の手順などを画面キャプチャ付きで残しておくと安心です。
- 顧客基盤の整備
- メールアドレス・LINE・電話番号をShopify顧客情報に統一管理
- 購入回数・平均購入額ごとにタグを分ける
- 既存顧客向けキャンペーンを四半期ごとに1本企画
- チーム体制の見直し
- 日次・週次で行う作業を洗い出し、担当者と予備担当を決める
- Shopifyの基本操作を1時間で復習できる社内資料を作成
- 繁忙期（セール・季節商戦）に備えたチェックリストを作成
Insights and Conclusions
おわりに
2025年のshopifyの成長は、単なる景気や一時的なブームだけでは説明できません。中小規模のブランドから急成長中のD2C企業まで、「自社らしい売り方」を模索する事業者が増え、その受け皿としてShopifyが選ばれてきた、という構図が浮かび上がります。
本稿で見てきたように、
– 機能面よりも「運営しやすさ」と「拡張のしやすさ」が評価されていること
– ショッピング体験全体をつなぐ「基盤」としての役割が強まっていること
– アプリや外部パートナーとのエコシステムが、実務の現場を支えていること
といった要素が重なり合い、「2025年最高の年」という結果につながりました。
Shopifyをすでに運用している事業者にとっては、今後のアップデートやエコシステムの変化をどう自社の運営に取り入れていくかが、次の一歩になります。また、これから導入を検討する事業者にとっては、単なる「ECサイト構築ツール」ではなく、「事業の土台」としてどこまで任せられるのかを見極めることが重要になるでしょう。
変化の早いコマース環境のなかで、どのプラットフォームを選ぶにせよ、事業者側に求められるのは「仕組みを理解し、自社の戦略と現場のオペレーションにきちんと落とし込む力」です。本記事の内容が、2025年のshopifyの動きを読み解きつつ、自社のこれからのEC戦略を考える一助となれば幸いです。
